【大企業勤務者必見】医療費が月3万円上限？知らなきゃ損する健康保険の「付加給付」と医療保険の見直しポイント

はじめに：あなたの医療費、本当にその保険必要ですか？

医療保険に毎月数千円〜1万円近く支払っている方は多いと思います。特に大企業にお勤めの方の中には、「もしものために…」と手厚い医療保険に加入している人も少なくありません。

しかし、実は大企業に勤めている方が加入している健康保険組合には、「医療費の自己負担が月3万円までで済む」という制度があるケースが多く、これを知らずに医療保険を過剰に契約している人が後を絶ちません。

私自身もその一人でした。この制度に気付いたのは、ある医療体験がきっかけでした。

以前、大腸内視鏡検査でポリープが見つかり、その場で切除手術を受けることになりました。日帰り手術で行ったため、総額で自己負担額は約25,000円程度。
※こちらのブログに大腸ポリープ切除についてまとめています。

ところが、このときたまたま話をした保険会社勤務の友人から驚きの情報を聞きました。

「それ、もし日帰り入院扱いになっていたら、医療保険の給付額もっと出たかもしれないし、確か勤めている会社の健康保険制度でそもそも自己負担も3万円上限だよ」

私はそのとき、恥ずかしながら「3万円上限」の制度の存在すら知りませんでした。

保険の給付額が手術だけに限定されたこともショックでしたが、それ以上に「自分の加入している健康保険組合の制度を全く把握していなかった」という事実に愕然としました。

公的医療保険制度では、医療費の自己負担は原則3割ですが、高額療養費制度により、月ごとの負担に上限があります。例えば、年収約800万円の人なら月8万〜9万円程度です。

ところが、大企業の健康保険組合（健保組合）では、これをさらに軽減する「付加給付」という制度があるのです。

この制度により、例えば1週間の入院で医療費が50万円かかっても、実際の自己負担は3万円＋α（差額ベッド代や食事代）に抑えられます。

私の周囲でも、この制度を知らない人がほとんどでした。

特に医療費が月3万円を超えるようなケースは稀なため、実際に還付を受けた経験のある人は少なく、話題にすら上がらないのです。

その結果どうなるかというと、多くの人が以下のような医療保険に加入しています：

保険会社としては、こういったリスクへの備えを勧める方が商売としては自然ですが、被保険者側の理解不足も相まって「不要な保険に入りすぎている」という構図が生まれています。

もちろん、医療保険が完全に不要とは言いません。

こういったニーズが明確にある場合は、有効な備えとなります。

しかし、「医療費が不安だから何となく加入」しているケースでは、一度立ち止まって自分の加入している健康保険組合の制度を確認し、保障内容の見直しを行うことを強くおすすめします。

また、私が考える本当に必要な保険についてはこちらのブログにもまとめていますので是非ご覧ください。

大企業の健保組合に備わっている「付加給付制度」は、制度としては存在していても、実際に使う機会が少ないために知られていません。

しかし、これを知っているかどうかで、医療費に対する備え方は大きく変わります。

私のように実際の医療体験を通じて気付くのではなく、ぜひこの記事を通じて今一度、ご自身の健康保険と医療保険を見直してみてください。

そして、不要な保険料を節約して、その分を資産運用や旅行、家族との思い出づくりといった「前向きなお金の使い方」に回していけるとしたら、こんなに良いことはありません。