不動産投資の赤字による総所得減少時の医療費控除計算ガイド

不動産投資で赤字が発生し、他の所得と損益通算をする場合、医療費控除の計算にも影響が出ます。本記事では、このような状況での医療費控除の計算方法と、節税効果について詳しく解説します。

総所得、課税所得、医療費控除の関係性

医療費控除は、課税所得を減らすための重要な控除の一つです。以下の関係性を理解することが、効果的な節税につながります：

1. 総所得金額と課税所得
   • 課税所得は総所得から各種控除を差し引いた金額
   • 課税所得が少ないほど、納税額も少なくなる
   • 不動産投資の赤字は給与所得と損益通算できるため総所得を減少させる要因となる
2. 医療費控除の計算式
   • 医療費控除額 = 支払った医療費の総額 – min(総所得金額×5%, 10万円)
   • 総所得金額が少ないほど、5%基準額の金額も少なくなる
   • 結果として、控除できる医療費の額が大きくなる
3. 節税効果の最大化
   • 総所得金額の減少 → 5%基準額の減少 → 医療費控除額の増加 → 課税所得の減少 → 納税額の減少

具体例で見る計算の違い

1. 総所得400万円の場合：
   • 総所得の5%：20万円
   • 控除基準額：10万円（5%より少ない）
   • 医療費7万円の場合の控除額：7万円 – 10万円 = -3万円
     →医療費控除は適用できない
2. 不動産投資の赤字により総所得が100万円になった場合：
   • 総所得の5%：5万円
   • 控除基準額：5万円（10万円より少ない）
   • 医療費7万円の場合の控除額：7万円 – 5万円 = 2万円
     →2万円分の医療費控除が適用できる

この例から分かるように、総所得の減少により医療費控除額が増加し、結果として課税所得をさらに減らすことができます。

医療費控除の対象となる費用

医療費控除の対象となる費用には、以下のようなものが含まれます：

• 病院での診療費
• 処方箋医薬品の費用
• ドラッグストアでの市販薬（風邪薬、胃腸薬、目薬など）
• 通院のための交通費

ただし、健康増進目的のサプリメントは対象外となりますので注意が必要です。

確定申告時の注意点

1. 損益通算の確認
   • 不動産所得の赤字額の確定
   • 他の所得との通算可能額の確認
   • 総所得金額の正確な計算
2. 医療費控除の計算
   • 総所得金額に基づく控除基準額の算出
   • 支払医療費の合計額の確認
   • 控除額の計算
3. 必要書類の準備
   • 医療費の領収書（病院受診分以外^※）
     ※病院受診分（処方薬含む）はマイナポータルから確認できます。
   • 不動産所得の収支内訳書
   • その他の所得証明書類

まとめ

不動産投資の赤字による総所得の減少は、医療費控除の計算を有利にする可能性があります。総所得金額が減少することで、医療費控除の基準額（総所得の5%）も下がり、結果として控除できる医療費の額が増加します。これにより、課税所得をさらに減らすことができ、効果的な節税につながります。

確定申告の際は、これらの関係性を理解した上で、総所得金額の計算と医療費控除の申請を行うことが重要です。不明な点がある場合は、税理士や税務署に相談することをお勧めします。

よくある質問

Q. 不動産投資の赤字は必ず総所得から控除できますか？
A. 一定の条件下で損益通算が可能です。詳細は税理士にご相談ください。

Q. 医療費控除の計算で総所得が少ないほど有利なのはなぜですか？
A. 総所得が少ないほど控除基準額（総所得×5%）も少なくなり、結果として控除できる医療費の額が増えるためです。